退職したら

 

お子さんが独立し、これまで子ども中心であった家庭が、ご夫婦の生活中心に変わっていきます。それと同時に、保険も子どものため、家族のためであったものから、ご夫婦が今後、よりよく老後を楽しんで、生きていくための支えとなるものにしていかなければなりません。それと同時に、老後についての準備も必要となってきます。平均寿命が延びた現代では、余生というにはあまりに長い時間があります。保険の見直しとしては最後のチャンスになるかもしれません。安心して、ゆとりある暮らしを送るため、しっかりと計画してムダをなくしていきましょう。

セカンドライフに向けて備えなければならないこと 

これまでは万が一のときに、残された家族のため、ということで準備してきた死亡保障ですが、必要保障額を計算してみましょう。資産や年金がある程度十分であればお葬式代程度で十分になります。

お葬式代も、資産で準備できるのであれば、思い切ってやめるという選択もあります。また、保険商品によっては、解約返戻金や、積立部分を年金保険に切り替えられるものもあります。

必要に応じて検討してみてはいかがでしょうか。

セカンドライフの医療リスクに備えましよう

無理がきいた現役世代と違い定年退職後は違い、退職後は何かと体のあちこちに故障が出てくることが予想されます。

これから必要となってくるであろう医療保険はどうなっているでしょうか?

終身の医療保険をお持ちの方は、給付額などが適当かどうかを見直す程度でよいでしょう。

更新型の方は、今後、掛金のアップ率はどんどん大きくなっていきます。もし、健康であれば終身型への切り替えも検討されてはいかがでしょうか。ただし、年齢によっては既に保険料が高くなっている可能性はあります。

また、主契約が死亡保険のものに特約で医療保険をつけている方は注意が必要です。定期保険が60歳で終了するのと同時に、特約も終了してしまうといった仕組みになっている場合があるからです。この場合、希望をすれば、80歳までや終身に変更することが可能な場合が多いのですが、その際に、60歳以降の保険料を一括して支払う必要がある場合があります。医療保障については、元気なときにずっと保険料を支払っていたのに、いざ必要なときに保障がなくなってしまったなどということがないよう、早くから仕組みを確認しておくことは必要ですね。

ゆとりあるセカンドライフを送るための準備をしましよう

生命保険文化センターの「生活保障に関する調査」では、夫婦二人の老後の最低日常生活費は平均23.2万円となっています。また、ゆとりある老後生活を送るためには平均38.3万円が必要だという結果となっています。

社会保険庁(現:日本年金機構)から、「ねんきん定期便」も届き、年金の受給見込み額も多少現実的な金額として感じられるようになったのではないでしょうか。公的年金の受給見込み額と、お二人がすごしたい老後の生活に必要な費用に差がある場合、個人年金保険の利用が考えられます。

個人年金を選ぶのは、どのようなニーズがあるかということが重要になります。

公的年金の受給までのつなぎ資金として準備したい

退職後、あまり年をとらないうちに旅行など趣味にお金を使いたい

公的年金の受給額が少ないので、不足分を補いたい

個人年金は、受け取り方によって種類があります 

公的年金の受給見込み額と、夫婦二人で過ごしたい老後の生活に必要な費用に差がある場合、個人年金保険の利用が考えられます。

個人年金を選ぶのは、どのようなニーズがあるかということが重要になります。

公的年金の受給までのつなぎ資金として準備したい

退職後、あまり年をとらないうちに旅行など趣味にお金を使いたい

公的年金の受給額が少ないので、不足分を補いたい

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